国交省　ビッグデータを用いて交通安全対策の効果を測定

国土交通省関東地方整備局　東京国道事務所は、ビッグデータを利用した交通安全対策の効果について発表した。

対象となったのは、国道20号東京都世田谷区大原交差点付近で、急ブレーキの発生頻度の減少などが報告された。

大原交差点は、国道20号本線が環状7号線をアンダーパスで立体交差し、側道が環状7号線と接続している。

長い直線区間のために停止線付近で追突が起こったり、交差点が大きいために右左折車と歩行者や自転車が接触したりといった事故が多く、死傷事故は平成22～25年の4年間で78件と管内で最も数が多かった。

対策として、「追突注意」の路面標示や減速路面標示、滑り止めカラー舗装、交差点内の右折指導線の改良、歩道巻き込み部の改良、停止線の前出しなどが実施された。

ETC2.0を搭載した車両から得られる急挙動データを用い、対策実施前の平成27年4月から7月、及び実施後の12月の期間で比較が行われた。

これによると、上下線とも急ブレーキ発生頻度は約4割減少、下り線では交差点手前での速度低下も確認された。また、対策後期間中に死傷事故は発生しなかった。

（画像はプレスリリースより）




国土交通省関東地方整備局　東京国道事務所　プレスリリース
http://www.ktr.mlit.go.jp/ktr_content/content/000642737.pdf